災害拠点病院である三重大学医学部附属病院には、地域で大規模災害が発生した際にも、入院患者さんへの医療を継続しながら、災害による傷病者を受け入れる役割があります。

そのためには、建物や設備を災害に強くするだけでなく、災害時に職員が状況に応じて判断し、病院機能を維持できる体制づくりについても、日頃から訓練を通じて確認しておく必要があります。

37回目の「医療と防災」では、令和8年10月2日に、南海トラフ地震の発生と大津波警報の発表を想定して実施した訓練の様子とともに、当院周辺の津波リスクや、当院が行っている備えについてご紹介します。

「その場で考える」災害対策本部訓練

今回の訓練では、南海トラフ地震が発生し、津市内で震度6強を観測したとの想定のもと、まず病院長を本部長とする災害対策本部を立ち上げました。

訓練の特徴は、あらかじめ細かなシナリオや対応を決めておくのではなく、職員が役割を分担し、次々と入ってくる情報から必要な対応を考える、いわゆる「ブラインド形式」としたことです。

各病棟や外来、手術室などから、患者さんや職員の状況、停電・断水、建物や設備の被害など、さまざまな情報が本部へ集まりました。本部では、それらを整理し、大津波警報や津波の到達予測を踏まえながら、病院としてどのような方針をとるのかを判断しました。

訓練を通じて、本部の立ち上げや初動対応を実践できた一方、病院方針を適切に判断するためには、その時点での被害状況だけでなく、影響範囲や復旧見込みを踏まえ、6時間後、12時間後といった先の状況も予測しながら、病院としての対応を計画立てていくことが重要であると、参加者全員で確認しました。

南海トラフ地震で想定される津波と「上へ逃げる」避難

令和8年3月に三重県が公表した南海トラフ地震の被害想定では、理論上最大クラスの地震が発生した場合、津市沿岸では大きな津波が想定されています。沿岸では地震発生から最短56分程度で水位変動が生じると予測されており、当院周辺では1～2m程度の浸水が想定されています。

津波による浸水は、津波が引いた後すぐに解消するとは限らず、周辺の地形や排水状況によって長時間継続する可能性もあります。

津波のおそれがある場合、当院では建物の外へ避難するのではなく、より高い階へ移動する「垂直避難」を基本としています。

今回の訓練では、外来棟の１階に患者さんや来院者がいると想定し、2階から3階、さらに状況に応じて4階へと、より安全な上階へ誘導する方法について机上訓練で確認しました。

病院には歩行が難しい患者さん、車いすやストレッチャーを使用している患者さんもいます。地震によってエレベーターが停止することも想定し、「誰を、どの階段から、どのように上階へ移動させるのか」をあらかじめ考えておくことが必要です。参加者からも、「机上訓練ではあったが、重要な訓練だった」との感想が寄せられました。

津波から病院機能を守る備え

患者さんが安全な場所へ避難できても、電気や水、医療用ガスなどが使用できなければ、病院は医療を続けることができません。

当院では、津波や浸水から重要な設備を守るため、建物や設備面でもさまざまな対策を行っています。

例えば、病院のライフラインを支えるエネルギーセンターには、浸水を防ぐための対策が施されており、出入口には止水板、貯水槽の周りには防潮壁が設置されています。こうした設備は、津波そのものを完全に防ぐためのものではありません。重要な設備への浸水をできる限り防ぎ、災害時にも病院機能を維持するための備えです。

また、設備が備わっているだけでは十分とは言えません。災害時には「電気はどこまで使えるのか」「水はどの程度確保できるのか」「復旧の見込みはあるのか」といった情報を正確かつ迅速に把握できる体制が求められます。

今回の訓練でも、こうしたライフラインの情報が、病院全体の診療方針の判断に直結することを改めて実感しました。

病院にとどまる積極的「籠城」と災害対策本部の役割

大津波警報が発表されている状況では、患者さんを院外へ避難させることが、かえって危険になる場合があります。

そのため当院では、周辺が浸水するなど院外への移動が危険な場合に、患者さんや職員が病院内の安全な場所にとどまり、限られた人員や物資等を活用しながら医療を継続する体制をとることとしています。この体制を「籠城」といいます。

判断の中心となるのが災害対策本部です。

「本部指揮」「診療部門」「事務部門」の3つのグループからなる災害対策本部では、診療部門と事務部門がそれぞれ必要な情報を把握し、本部指揮へ報告します。本部指揮は、集約された情報の内容や影響を見極めながら、病院機能を維持できるか、どの対応を優先すべきかを判断します。

さらに、本部に次々と集まる情報を時系列で整理・記録する「クロノロジー」も本部運営を支える役割を担います。

災害時には、一人ですべての情報を把握することはできません。それぞれの部門が集めた情報を集約し、病院全体として同じ状況認識を持つことが、迅速な判断につながります。

訓練で見つけた課題を、次の備えへ

今回の訓練では、参加者が自ら考え、相談しながら災害対策本部を運営することで、実際の災害時に求められる判断や情報共有を体験することができました。

一方で、大量の情報をどのように整理するか、限られた人員でどのように病院機能を維持するかなど、今後改善すべき点も具体的に確認することができました。

災害訓練は、すべてをうまく行うことだけが目的ではありません。実際に動いてみることで「できたこと」と「できなかったこと」を明らかにし、次の備えにつなげていくことに訓練の意義があります。

今回得られた成果と課題をBCPやマニュアル、今後の訓練に反映し、引き続き「災害に強い病院づくり」を進めてまいります。

災害対策推進・教育センター　担当：［広］